ひろ作は新橋にある料理店です。店内はこじんまりとしていますが料理は本格的なものばかりです。平日しか営業していないので行くときはよく計画をねったほうがいいかとおもいます。天ぷらは衣がさくさくしていて具の素材を最大限にいかしているのでとてもおいしいです。またそばも絶品です。ここのそばを食べたらほかのそばは食べられないというくらいおいしいです。作っている職人さんがこだわっているそばなのだということがよくわかります。新橋の飲食店の中でも、ミシュランガイドで一つ星に輝いた、ひろ作は、とてもいい割烹です。
割烹とか料亭と聞くと、食事マナーなどで、多少引け目を感じてしまう、小心者の私ですが、それでも新橋のひろ作には、とても惹かれる魅力があります。
それは当然のごとく、素晴らしいクオリティーの日本料理のことであり、そのことに尽きます。
そしてそのなかでも、ひと際異彩を放つのは、蕎麦ですね。
亭主の蕎麦への思いい入れを、感じることが出来ます。
［東京 ２１日 ロイター］ 東京外国為替市場午後３時のドル／円は、ニューヨーク市場午後５時時点とほぼ同じ８２円後半で推移している。ドルは海外市場で８３円台を回復したもののその後の上値は重く、じりじりと８２円後半に押し戻された。
ユーロ／ドルは底堅く、節目の１．３５ドルをはさんで方向感を探る展開が続いた。中国株の上昇でリスクセンチメントが改善、ユーロを支援した。
海外市場ではドルが買われた。１２月の米中古住宅販売など米指標の改善で米国金利が上昇、ドル／円は８３．１３円まで急騰して前日欧州時間の安値（８２．０５円）からは１円を超える切り返しとなった。アジア時間に入っても８３円近辺でのもみあいが続いたが、上値は８３．０９円までと上値追いには至らず、逆に上値の重さが意識された。実需勢の動きも鈍く、方向感は定まらなかった。
一方、ユーロ／ドルは底堅さが目立った。海外市場では、対ユーロでもドルが買われてユーロは一時１．３４ドルを割り込んだ。しかし、まもなく１．３４ドル後半まで値を戻し、節目の１．３５ドルを意識する動きが続いた。
アジア時間には、中国株をにらんだリスクセンチメントがユーロの値動きを決定づけた。中国の利上げ懸念からきのう急落した上海総合指数は、きょうの取引開始からまもなく切り返しに転じ、一時は２％を超える大幅高となった。中国の不動産規制観測が後退したことなどが中国株を支援したという。中国株安を受けて売られていた原油先物など商品価格も一斉に上昇し、市場にはリスクオンムードが広がった。
これを受けて、ユーロは一時１．３５ドルを回復して１．３５１５ドルまで上値を伸ばした。ユーロは対円でも１１２．１３円まで買われ、１カ月ぶり高値をつけた。中国との経済関係が深い豪ドルも買われ、０．９８８９ドルまで上値を伸ばした。ドル／円は、ドルクロスのドル売りに押されてじわりと８３円を割り込んだが、ユーロ／円に支えられて下げ幅は限られた。
上海総合指数が伸び悩むとユーロや豪ドルへの買いが一服し、ユーロが１．３５ドルを割り込む場面もみられたが、午後３時半過ぎには中国株への買いが再び勢いづき、ユーロは１．３５１６ドルまで上値を切り上げている。
＜ユーロが節目の１．３５ドルはさんで方向感探る＞
ユーロ／ドルは、１２月以降のレンジ上限だった１．３５ドルをはさんでボラタイルな動きが続いており、１．３５ドルをクリアに上抜けてレンジを切り上げるのか、もとのレンジに押し戻されるのかのせめぎあいが続いている。
市場では「（欧州ソブリン問題をにらんで）コンセンサスはユーロベア」（大手銀行）という。「ユーロが１．３５ドル固めに入ったとみるのは時期尚早で、１．３５ドル前後の水準はまだレジスタンスとして機能している」（日興コーディアル証券国際市場分析部課長、松本圭史氏）との声が多い。
ユーロ圏諸国が欧州金融安定ファシリティー（ＥＦＳＦ）を通じて、財政難に陥った加盟国の国債を買い取ることを検討し、またギリシャの債務再編に関する議論も広がるなど、欧州ではソブリン問題に対する包括的対応策の検討に向けてメニューが出そろい始めている。市場では「欧州周辺国が資金繰り破たんすることはない」（大手銀行）との判断はついてきており、あとはどの程度のソフトランディングが可能かの見極めに入っている。
日興コーディアル証券国際市場分析部課長の松本圭史氏は「ドイツは選挙をにらめばすんなり救済策に合意するかは不透明。救済策がまとまるまでにはまだ曲折が予想される」とみている。
一方で「個人的にはユーロはそう落ちないのではないかと思っている。需給面でユーロを売るべきひとはすでに売ってしまっており、欧州の材料では売りにくくなってきた。考えるべきはドル売り材料だ。来週の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）では反対票がなくなる可能性がある」（大手銀行）との声も聞かれる。
１月のＦＯＭＣから投票権を持つメンバーが変わり、これまで反対票を投じてきたカンザスシティー地区連銀のホーニグ総裁が投票権を失う代わり、タカ派からはフィラデルフィア地区連銀のプロッサー総裁とダラス地区連銀のフィッシャー総裁が投票権を得る。しかし、来週のＦＯＭＣでは、反対票を投じることを見送る可能性が高い。
「これまで反対票が出ていたＦＯＭＣが、今回は全会一致で（緩和政策維持が）決まるようなら、米金融緩和スタンスがあらためて意識され、米長期金利が３．１─３．２％程度まで低下するのではないか。ドル売りになりそうだ」（大手銀行）との声が上がっている。
（ロイター日本語ニュース 松平陽子）
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それは当然のごとく、素晴らしいクオリティーの日本料理のことであり、そのことに尽きます。
そしてそのなかでも、ひと際異彩を放つのは、蕎麦ですね。
亭主の蕎麦への思いい入れを、感じることが出来ます。
［東京 ２１日 ロイター］ 東京外国為替市場午後３時のドル／円は、ニューヨーク市場午後５時時点とほぼ同じ８２円後半で推移している。ドルは海外市場で８３円台を回復したもののその後の上値は重く、じりじりと８２円後半に押し戻された。
ユーロ／ドルは底堅く、節目の１．３５ドルをはさんで方向感を探る展開が続いた。中国株の上昇でリスクセンチメントが改善、ユーロを支援した。
海外市場ではドルが買われた。１２月の米中古住宅販売など米指標の改善で米国金利が上昇、ドル／円は８３．１３円まで急騰して前日欧州時間の安値（８２．０５円）からは１円を超える切り返しとなった。アジア時間に入っても８３円近辺でのもみあいが続いたが、上値は８３．０９円までと上値追いには至らず、逆に上値の重さが意識された。実需勢の動きも鈍く、方向感は定まらなかった。
一方、ユーロ／ドルは底堅さが目立った。海外市場では、対ユーロでもドルが買われてユーロは一時１．３４ドルを割り込んだ。しかし、まもなく１．３４ドル後半まで値を戻し、節目の１．３５ドルを意識する動きが続いた。
アジア時間には、中国株をにらんだリスクセンチメントがユーロの値動きを決定づけた。中国の利上げ懸念からきのう急落した上海総合指数は、きょうの取引開始からまもなく切り返しに転じ、一時は２％を超える大幅高となった。中国の不動産規制観測が後退したことなどが中国株を支援したという。中国株安を受けて売られていた原油先物など商品価格も一斉に上昇し、市場にはリスクオンムードが広がった。
これを受けて、ユーロは一時１．３５ドルを回復して１．３５１５ドルまで上値を伸ばした。ユーロは対円でも１１２．１３円まで買われ、１カ月ぶり高値をつけた。中国との経済関係が深い豪ドルも買われ、０．９８８９ドルまで上値を伸ばした。ドル／円は、ドルクロスのドル売りに押されてじわりと８３円を割り込んだが、ユーロ／円に支えられて下げ幅は限られた。
上海総合指数が伸び悩むとユーロや豪ドルへの買いが一服し、ユーロが１．３５ドルを割り込む場面もみられたが、午後３時半過ぎには中国株への買いが再び勢いづき、ユーロは１．３５１６ドルまで上値を切り上げている。
＜ユーロが節目の１．３５ドルはさんで方向感探る＞
ユーロ／ドルは、１２月以降のレンジ上限だった１．３５ドルをはさんでボラタイルな動きが続いており、１．３５ドルをクリアに上抜けてレンジを切り上げるのか、もとのレンジに押し戻されるのかのせめぎあいが続いている。
市場では「（欧州ソブリン問題をにらんで）コンセンサスはユーロベア」（大手銀行）という。「ユーロが１．３５ドル固めに入ったとみるのは時期尚早で、１．３５ドル前後の水準はまだレジスタンスとして機能している」（日興コーディアル証券国際市場分析部課長、松本圭史氏）との声が多い。
ユーロ圏諸国が欧州金融安定ファシリティー（ＥＦＳＦ）を通じて、財政難に陥った加盟国の国債を買い取ることを検討し、またギリシャの債務再編に関する議論も広がるなど、欧州ではソブリン問題に対する包括的対応策の検討に向けてメニューが出そろい始めている。市場では「欧州周辺国が資金繰り破たんすることはない」（大手銀行）との判断はついてきており、あとはどの程度のソフトランディングが可能かの見極めに入っている。
日興コーディアル証券国際市場分析部課長の松本圭史氏は「ドイツは選挙をにらめばすんなり救済策に合意するかは不透明。救済策がまとまるまでにはまだ曲折が予想される」とみている。
一方で「個人的にはユーロはそう落ちないのではないかと思っている。需給面でユーロを売るべきひとはすでに売ってしまっており、欧州の材料では売りにくくなってきた。考えるべきはドル売り材料だ。来週の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）では反対票がなくなる可能性がある」（大手銀行）との声も聞かれる。
１月のＦＯＭＣから投票権を持つメンバーが変わり、これまで反対票を投じてきたカンザスシティー地区連銀のホーニグ総裁が投票権を失う代わり、タカ派からはフィラデルフィア地区連銀のプロッサー総裁とダラス地区連銀のフィッシャー総裁が投票権を得る。しかし、来週のＦＯＭＣでは、反対票を投じることを見送る可能性が高い。
「これまで反対票が出ていたＦＯＭＣが、今回は全会一致で（緩和政策維持が）決まるようなら、米金融緩和スタンスがあらためて意識され、米長期金利が３．１─３．２％程度まで低下するのではないか。ドル売りになりそうだ」（大手銀行）との声が上がっている。
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