角間温泉とは、長野県と群馬県の県境にある角間渓谷にある温泉です。このあたりは、紅葉で有名な場所で、歴史は古く、室町時代に発見されたことがはじまりとされています。湯田中渋温泉郷から見ると角間川の対岸にあり、歴史のある６軒の旅館が並んでいます。小規模の温泉街ですが共同浴場も３箇所あります。泉質は、ナトリウム・塩化物硫酸温泉（弱食塩泉）で、アトピー性皮膚炎や皮膚病、やけど、神経痛、あせも、術後回復に効能をしめすといわれています。湯田中温泉・渋温泉・上林温泉と近くに位置しながらあまり知名度のない角間温泉。私自身も長野県北信に住んでいながら聞いたことありませんでした。しかし秘湯の雰囲気あるこの温泉場は知る人ぞ知るといった感じで特に肌にとてもいいらしいです。甥がアトピーのためいろいろな情報収集しているとこの温泉がいいという情報に巡り合いました。一度日帰りで行ってみましたが雰囲気のある温泉宿が数軒ありました。湯質は本当に最高でぜひまた訪れてみたいです。
【第1部】主要企業の決算発表を前に買いが見送られる中、円高を嫌気して電機や自動車など輸出関連株が売られ、日経平均株価は前日比113円27銭安の9558円69銭と3日続落した。東証株価指数（TOPIX）も同7．04ポイント安の833．64と下落。
東証1部の70％が値下がりし、22％が値上がりした。
出来高は15億4010万株、売買代金は1兆0419億円。
業種別株価指数（33業種）は輸送用機器、電気機器、海運業が下落した一方、石油・石炭製品、ゴム製品、その他金融が上昇した。
個別銘柄では、トヨタ、キヤノン、コマツなど輸出関連の主力株が軒並み売られ、商船三井など海運株も下げた。みずほFG、三井住友の大手銀行株が緩み、野村、東京海上もさえない。東電は反落した。半面、JXが買われ、ブリヂストンは3日ぶり反発。NTTドコモ、KDDIの情報通信株が上げ、ディーエヌエーが買いを集めたほか、オリックスは堅調だった。
【第2部】5営業日ぶり反落。ラオックスが売られ、FDKが小緩んだ。半面、日鋳造、稀元素が大幅高で、三谷商事が堅調。出来高4838万株。
【外国株】軟調。出来高10万7800株。（続）
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〔マーケット情報〕株と為替の最新市況
円相場、81円76〜79銭=26日正午現在
KDDI <9433> が5日続伸。25日発表の2012年3月期の連結営業利益見通しが前期比0．7％増の4750億円となったことを好感した。事前の市場予想は4600億円前後だった。
携帯電話販売計画は1210万台で前期の1157万台を上回る。このうちスマートフォンは400万台を目指す。前期は109万台だった。また、野村証券が投資判断を「中立」から「買い」に引き上げた。目標株価は65万3000円。同証券では「11年夏からはスマートフォンの機種数も増加し、中期的にデータARPU向上が音声ARPU低下を補うと予想される」としている。ゴールドマン・サックス証券も56万円から58万円に目標株価を引き上げ。（編集担当：山田一）
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2月8日レーティング情報：クレディスイス証券
（前営業日比）
日経平均 9627.43 -44.53
同6月限 9620 0 -60
［東京 ２６日 ロイター］ 寄り付きの東京株式市場は続落した。本格化する国内企業の決算発表を手掛かりに個別銘柄を物色する動き。序盤は石油・石炭製品と水産・農林業などを除き売りに傾き、日経平均は９６００円を割り込んだ。ただ、日中は売り買い交錯で方向感の乏しい値動きで、上昇局面でも上値は限定的とみられている。大手証券の株式トレーダーは企業業績について「予想ほど悪くない企業と予想通り悪い企業が二極分化するトレンドになるのではないか」と話す。
（ロイターニュース 吉池 威）
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底堅い、国内企業の業績とＦＯＭＣ注視も上値は重い＝今週の東京株式市場
［東京 ２６日 ロイター］ 寄り付きの東京株式市場は続落した。本格化する国内企業の決算発表を手掛かりに個別銘柄を物色する動き。序盤は石油・石炭製品と水産・農林業などを除き売りに傾き、日経平均は９６００円を割り込んだ。
ただ、日中は売り買い交錯で方向感の乏しい値動きで、上昇局面でも上値は限定的とみられている。大手証券の株式トレーダーは企業業績について「予想ほど悪くない企業と予想通り悪い企業が二極分化するトレンドになるのではないか」と話す。
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関西電力株式会社 <9503> は25日、東日本大震災の被災地支援の一環として、同社の社員食堂において、東北・関東地方の農産物を優先的に利用すると発表した。
東日本大震災により、東北・関東地方の多くの農業従事者・食品関連事業者などの方々が被災されており、また、原子力発電所の事故に伴い、東北・関東地方を産地とする農産物の出荷にも影響が生じております。
同社は今回の取り組みで、東日本大震災で被災したほか、原子力発電所の事故にともない、農産物の出荷に影響を受けている、東北・関東地方の農業従事者、食品関連事業者らを支援する。同社は、4月27日から、同社本店の社員食堂において福島県産の米を使用するほか、その他の東北・関東地方の農産物においても順次利用すると発表。また、今後は、大阪北支店など、その他の社員食堂においても利用を拡大すると伝えた。
同社は、震災復旧や事故の速やかな収束に向け、被災地域に対して、電力の応援融通、要員の派遣、各種資機材の提供など、最大限の支援を続けていくという。（編集担当：金田知子）
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